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2023.07.24 2023.12.07

逆SEOとは?やってはいけない対策や被害に遭った際の対処法も解説

逆SEOとは?やってはいけない対策や被害に遭った際の対処法も解説

自社に誹謗中傷を行うサイトが上位表示されて困ったことはありませんか。逆SEOは、誹謗中傷による風評被害などを防ぐうえで効果的に働く可能性があります。

逆SEOと一口に言っても、正当な手順を踏むものと、ガイドラインに違反している悪質なものの2種類が存在します。悪質な逆SEO施策を行うと、法律に違反したり検索エンジンからペナルティを受けたりする可能性がありますので、正しい方法で対策を行いましょう。

当記事では逆SEOの概要や、適切な逆SEOとそうでない逆SEOについて解説します。記事を読むことで、正しい逆SEOを行いやすくなります。

 

逆SEOとは?

黄色いSEOと虫眼鏡
逆SEOとは、自分自身や自身の会社に対してマイナスなイメージを与える情報や、評価の低いレビューなどが検索エンジンの上位に表示されてしまったときに、それを改善するために行う施策のことです。

具体的には、ネガティブな内容を記載しているWebサイトの検索順位を下げつつ、自身や自社で制作したWebサイトを上位に表示させる施策となります。

 

そもそもSEOとは

SEOとは、検索エンジン最適化のことです。Googleをはじめとした検索エンジンにおいて、自社サイトの検索順位をアップさせる施策のことを指します。検索順位を上げることで、自社サイトにアクセスする人を増やし、自社の認知度を高めたり申し込みなどのコンバージョンを増加させたりすることが目的です。

SEOは検索順位を高めるためのものであるのに対し、逆SEOは自社にマイナスの影響を与えてWebサイトの検索順位を下げるので、名前の通り逆SEOはSEOの逆の施策といえます。

 

 

風評被害対策としての逆SEOの方法

パソコンを操作する人 検索窓
自社に対してネガティブなイメージを与える情報が検索結果の上位にあがっていると、売り上げや評判に大きな悪影響を与える可能性があります。自社に都合の悪い情報を下げ、風評被害を受けることを防ぎたい方は、以下のような施策を行いましょう。

風評被害対策としての逆SEOの方法

 

サイトの運営者に削除申請をする

ほとんどのWebサイトには、お問い合わせフォームや連絡先となる電話番号、メールアドレスなどが記載されています。

サイトを運営している会社に連絡して、コンテンツを削除してもらうように依頼しましょう。申請に応じてくれるかは運営者次第ですが、コストはかからないので、はじめに試す方法として最適です。

 

自社サイトなど正しい情報のサイトを上位表示させる

自社サイトなど、正しい情報を掲載しているサイトのSEO対策を徹底しましょう。正しい情報のサイトを上位表示させることで、ユーザーが検索した際に、ネガティブな情報だけが悪目立ちするのを防げます。

一度ネガティブなサイトの表示順位が下位に下がっても、再び上位表示される可能性はゼロではありません。安定して上位をキープし続けられるよう、自社サイトのSEO対策は長期的にしっかりと行っていきましょう。

 

Googleに削除申請をする

Googleのポリシーに違反しているコンテンツは、Googleに対して削除申請をすることが可能です。ポリシー違反となるものの例としては、虚偽・嫌がらせ・差別表現を含む口コミなどが挙げられます。

「Googleビジネスプロフィール」に登録している方は、アカウントにログインして削除したい口コミをクリックして報告しましょう。Googleビジネスプロフィールに関するものでないコンテンツに関しては、Googleが用意している「法律に基づく削除に関する問題を報告する」というリクエストフォームから報告できます。

 

弁護士に相談する

悪質な誹謗中傷をされ、削除申請をしても通らないときは、弁護士に相談する方法も有効です。

法的措置を行うことで、より確実な解決につなげられます。ただし、弁護士を頼ったからといって必ず解決できるとは限りませんし、削除申請を行うときよりも金銭的コストや時間的コストがかかりやすいので注意してください。

Googleが口コミをすぐに削除してくれない場合、半年〜1年ほど争うことになる可能性があります。

 

やってはいけない悪質な逆SEOの方法

タブレットを操作する人
ここまで解説したものは誹謗中傷等に対する正当な対策方法ですが、決してやってはいけない悪質な逆SEOも存在します。具体的には、以下の3つが挙げられます。

やってはいけない悪質な逆SEOの方法3つ

上記の方法を悪用することで、悪質なサイトだけではなく、ライバル店のサイトの評価を下げることもできてしまいます。しかし、どのような理由があったとしても、上記のような形で施策を行うべきではありません。

なぜならこれらの施策を行うことで、Googleのガイドラインに反してペナルティを受けたり、法律に触れたりするリスクがあるからです。

 

複数のコピーサイトを作成する

やってはいけない逆SEO対策の1つ目は、検索順位を低下させたいサイトとよく似たサイトを複数個作るという方法です。

Googleは、ほかのサイトの内容をコピーしたサイトを作ることをガイドラインで禁止しています。Googleは類似したサイトが複数あると、スパムであると認識しやすくなります。スパムだと認識されれば、サイトの評価が下がるので順位が低下しやすいです。

コピーサイトを大量に作成する行為は、Googleのガイドラインや著作権法に触れる行為です。そのため、コピーサイトを作ることでペナルティを受けるリスクがあります。もともとのサイトの運営者に、著作権法の違反で訴えられる可能性もあるので注意しましょう。

 

 

悪質なリンクを送る

2つ目のやってはいけない逆SEOは、悪質なリンクをたくさん貼ってGoogleにペナルティを与えてもらうという方法です。

Googleには、被リンクがたくさん貼られているサイトを高く評価する仕組みがあります。しかしこの仕組みを悪用する人が増えたことから、近年は検索順位アップを目的に不正なリンクが大量に貼られているサイトはペナルティ対象になりました。

このペナルティを利用し、内容の薄いWebページを作成して、順位を下げたいサイトのリンクを大量に貼るというのが、具体的な方法です。

しかしこちらの方法も、作成したWebページ側がGoogleからペナルティを受ける可能性があるのでおすすめできません。またこの方法では、相手のサイトに対してそもそもマイナス評価を与えられない可能性が高いです。

 

DMCA申請を悪用する

DMCA(デジタルミレニアム著作権)とは、デジタル化された情報の著作権に関するアメリカの法律です。Googleはアメリカの法人であるため、Googleを利用するときにはDMCAに準拠しなければいけません。

例として、自身に著作権のある写真が無断転載され、転載先のサイトが検索上位を獲得したとします。このとき、DMCA申請を行えばそのサイトをGoogleの検索結果から除外することが可能です。

DMCA申請は、逆SEOとして悪用できてしまいます。たとえば自社のネガティブな情報を掲載するサイトに、自社コンテンツの画像が無断転載されている場合、DMCA申請を行うことで検索に表示されないようにできるのです。

ただし上記のような利用方法は、ネット上における自由表現を阻害するものであり、安易に行うべきではありません。

 

逆SEOの被害にあった際の対策

パソコンを見ながら作業する3人の人
正しくサイト運営をしていたにも関わらず、逆SEOの被害にあったときは、以下の対策をとりましょう。

逆SEOの被害にあった際の対策

 

引き続き健全にサイト運営を行う

深刻な被害を受けていないのであれば、今まで通りサイト運営を続けていくというのがベストな選択肢です。健全なサイト運営を行っていくことで、再び検索上位に戻って来られる可能性があります。

これ以上ペナルティを受けないよう、「画像を無断転載していないか」など、今までの運営に問題点がないか今一度チェックしてみるのもおすすめです。

 

被リンクを否認する

無料ツール「Googleサーチコンソール」を用いれば、Webサイトの被リンクを一覧で確認できます。悪質なリンクを見つけたら、否認申請を実施しましょう。否認申請は、Googleサーチコンソールにおける「検索トラフィック」の中にある「不適切なリンク」から行えます。

 

Googleにコピーサイトの削除申請をする

自社サイトの内容をコピーしたサイトが大量に作られてしまったときは、削除申請を行いましょう。コピーサイトは、不正に検索順位を上げる施策「ブラックハットSEO」に該当します。GoogleはブラックハットSEOをペナルティ対象としているため、削除申請を行うことで厳しく取り締まってもらえるでしょう。

 

逆SEOを業者に依頼した場合にかかる費用

COSTと書かれたノートと電卓
逆SEOを業者に依頼すると、費用は1ヶ月当たり10万〜30万円ほどかかります。依頼する際は、その業者がどのような方法で逆SEOを行うのか、事前に確認しておきましょう。

悪質な方法で行っている業者を選んだり、自社が悪意を持って業者に依頼したりすると、裁判沙汰になるリスクがあります。あくまでも、正当な方法で実施することが大切です。

 

まとめ

悪質な方法で逆SEO対策を行うと、自身がペナルティを受けるリスクがあります。風評被害を防ぐなどの目的で逆SEOを行う際は、弁護士への相談やGoogleに申請するといった正当な方法を選ぶようにしましょう。

 

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