オウンドメディアとは｜運用する目的やメリット・デメリットを簡単に解説！

「オウンドメディアは効果的だと聞いたが、どのようなものなのか」「自社にも導入すべきだろうか」と悩んでいませんか。

潜在顧客と接触できたり、ECの売上増加につながったりと、オウンドメディアにはさまざまな魅力があります。しかし、オウンドメディアは適切に運用をしないと時間やお金などのコストばかりがかかってしまい、十分に効果を発揮できません。

当記事では、オウンドメディアの概要や目的、メリットとデメリット、始め方などについて解説します。この記事を読むことで、オウンドメディアの詳細が分かり、失敗のない運用が行えるでしょう。

 

オウンドメディアとは

オウンドメディアとは、企業が保有（owned）するメディアを指す言葉です。正確には自社で運営するサイトから、パンフレットまで、あらゆるものが含まれます。しかし実際には、「自社で情報発信し、自社で運営しているブログに近いサイト」を指すケースがほとんどです。

オウンドメディアの目的はさまざまですが、最終的に売上増加を目的としている場合が多いです。やみくもにオウンドメディアを作成するのではでなく、SEO（検索エンジンで上位を獲得するための施策）対策などを正しく理解して運用することで、オウンドメディアの効果を期待できるでしょう。

オウンドメディアは、マーケティングのコアとなるトリプルメディアの1つです。トリプルメディアとは、広告業界用語で、企業と消費者をつなぐ媒体を3つに分類したものです。オウンドメディアは「ペイドメディア」「アーンドメディア」とともに、企業が活用すべき3つのメディアとされています。

 

ペイドメディアとは

ペイドメディアとは、Web広告など、企業がお金を支払って広告掲載するメディアのことです。具体的には、以下のようなものが挙げられます。

「ペイド」とは、「支払う」ことを意味する英語が由来となっている言葉です。ペイドメディアを上手く活用すれば、不特定多数の人々へ商品やサービスに関する情報を届けられ、興味や関心を集められます。しかし、継続的に広告費がかかるため、ある程度の予算が必要なメディアとなっています。

 

アーンドメディアとは

アーンドメディアとは、企業に直接関わりのないユーザーや消費者が情報発信するメディアのことです。Twitterやブログ、FacebookやInstagramなどのSNSにおける投稿が代表例です。

「アーンド」には「信頼を獲得する」という意味があります。SNSでは純粋に「使ってみてよかった」ものが取り上げられるため、上手く活用することで自社への信頼が集まり、ブランド価値を創造しうるメディアといえます。

たとえばInstagramで、インフルエンサーが「〇〇という商品がとてもよかった」と投稿すれば、自社の宣伝以上に効果的な影響を世の中に与えることになるでしょう。あくまでも消費者が自主的に行う宣伝のため、信頼性が高く、投稿を見た人は「○○さんがおすすめしているなら使ってみよう」という思考になるのです。

一方で、企業がSNSでの評判や口コミをコントロールすることは難しく、炎上などにより意図せずに悪評が立つと、かえって信頼を失いかねません。

 

オウンドメディアとホームページ（公式サイト）の違いは？

ホームページ（公式サイト）とオウンドメディアの違いは、掲載される内容にあります。主に公式サイトは、企業に関する情報やビジョン、商品やサービスについて掲載するサイトです。対してオウンドメディアは、ユーザーにとって有益なあらゆる情報を掲載します。

オウンドメディアでは、自社と直接関係のない情報も比較的気軽に発信することが可能です。商品やサービスとは無関係な内容であっても、ユーザーにとって有益な情報を発信できるため、ユーザーと企業との距離を縮める効果も期待できます。

ユーザーは自身が欲している情報を提示してくれたり、悩みごとを解決してくれたりするオウンドメディアを通して、企業に対し親近感を覚えます。さりげなく自社に関する情報を織り交ぜることで、より自然な形で企業の存在や商品をユーザーに認知してもらえるというわけです。

 

オウンドメディアの目的

オウンドメディアの運用は、以下の目的を達成するために利用されることが多いです。

目指したい目的によって、適切な運営方法や作成すべきコンテンツは異なるため、オウンドメディア作成の前に、自社の目的を明確に定めておく必要があります。

 

➀潜在顧客との接触の機会を作る

どれだけ魅力的な商品やサービスを用意し、情報を分かりやすく公式サイトに掲載していても、潜在顧客が自発的にサイトを見つけてくれることはありません。なぜなら、商品やサービスを知らない人は、そもそも公式サイトを見に行こうと思わないからです。

オウンドメディアを運営し、ターゲットとなる消費者の目に入るテーマでコラムやブログ記事を執筆していくことで、潜在顧客がサイトを訪れて商品やサービスを知るきっかけを作れます。

たとえば転職サービスを運営していたとします。ただ公式サイトだけを用意しても、サービス自体を知らない顧客にはその存在さえも知ってもらうことができません。しかしオウンドメディアを通して転職のノウハウを発信していれば、転職について悩みや疑問を抱えていたユーザーの目に留まり、自社の転職サービスを認知してもらえる可能性が出てきます。

 

➁見込み顧客への成長を促す

オウンドメディアを繰り返し閲覧してもらうことで、ユーザーは自社の商品やサービスについてどんどん詳しくなっていき、愛着も増していきます。そうなれば、元々は単なる情報収集のためにメディアを閲覧していた人々が、見込み顧客となっていく可能性が高まります。

このように、自社の商品やサービスについて知らなかったユーザーを見込み顧客へと成長させられる点も、オウンドメディアの魅力です。

 

➂ブランド価値を創造する

オウンドメディアは、自社で思い通りに作成・運営できるため、ブランドイメージを表現しやすいというメリットがあります。

たとえば、自社で「子ども向けの肌にやさしい石鹸」を取り扱っているのであれば、オウンドメディアを通して小さなお子様がいる家庭で役立つ情報発信を行うとよいでしょう。親目線に立ったコンテンツを発信することで、「子どもにやさしい」というブランドイメージを獲得できます。

なお、アーンドメディアでは、自社が伝えたい通りにブランド価値が伝わらないケースも多々あります。なぜなら、ユーザーが自由に投稿や拡散を行うSNSの特性上、誤ったブランドイメージを植え付けるような投稿が拡散されることもあるからです。

オウンドメディアは自社で制作するため、意図せずにブランド価値を損なう事態に陥るリスクは低く、ブランドの特徴や魅力に関する投稿を積み重ねていくことで、価値を正確にユーザーに伝えられます。

 

④顧客リストを獲得する

オウンドメディアにアクセスする人が増えれば、自社の商品やサービスに関心を示すユーザーも増加します。ユーザーにとって有益な情報を発信し続けていくことで、顧客との信頼関係を構築していくことが可能です。最終的に、商品やサービスに関心をもったユーザーの一部は、以下のようなアクションを起こします。

顧客リストを獲得すれば、効率的に営業活動やマーケティングを行えるため、売上の増加につなげられます。

 

⑤ECの売上増加につなげる

オウンドメディアを閲覧するユーザー数が増加するにしたがって、自社に興味を示す人々も増えるため、オウンドメディアからECサイトへ誘導することで、ECサイトの売上増加が期待できます。

売上増加をオウンドメディアの運営の目的にする際には、具体的な数字で目標を決めておくのがおすすめです。たとえば、「オウンドメディアを通して月100件の問い合わせを得る」といったものが挙げられます。

具体的な目標を用意せず、やみくもに「売上を増加させたい」とだけ決めていると、日々の業務だけでなく月間や年間での行動方針も曖昧になりかねません。しっかりと明確な目標を立てておくことで、必要なタイミングで適切な行動をとりやすくなります。

 

⑥広告売上で収益を得る

オウンドメディアに広告を掲載することで、広告収益を得られます。広告による収益の代表例には、「広告が1回クリックされたら20円」といったものがあります。

オウンドメディアを売上につなげる場合、「オウンドメディアで人を呼び込み、自社の商品やサービスに誘導する」というのが一般的なスタイルです。広告を掲載しておけば、たとえ商品の購入につながらなかったとしても、収益を得ることができます。

しかし広告で収益を得る際には、ブランドイメージを損なうリスクもあるため注意が必要です。たとえば以下のような企業や商品のメディアに、関係のない広告が掲載されているところを想像してみてください。

上記のようなメディアに、収益を得ることを目的とした商品とは無関係の広告が現れるだけで、ユーザーが感じ取るブランドイメージは曖昧になってしまいます。その結果不信感を抱かれてしまい、せっかく獲得した顧客が離れてしまう可能性もあるので注意しなくてはいけません。

自社ブランドに広告を掲載するときには、広告に違和感がないか、慎重に検討しましょう。

 

オウンドメディアのメリットとデメリット

効果的なブランディングが行えたり、多くのユーザーにリーチできたりと、オウンドメディアにはさまざまなメリットがあります。しかし効果が現れるまでに時間がかかったり、多額の人件費が発生したりと、注意すべきデメリットが存在するのも事実です。

オウンドメディアの導入を検討する際は、メリットとデメリットをしっかりと理解しておく必要があります。

 

オウンドメディアのメリット

オウンドメディアの主なメリットには、以下の点が挙げられます。

 

ブランディングにつながる可能性がある

オウンドメディアは、年単位で継続的に運営していくメディアです。多数の記事を投稿し、自社がもつ商品およびサービスの特徴や情報を繰り返し伝えていきます。正しい情報発信を継続して積み重ねていくことで、自社に好意的なイメージをもってもらい、ブランド価値を創造することが可能です。

 

全国・全世界のユーザーにリーチできる

オウンドメディアは、インターネットで発信します。インターネットは地域を問わず、ネットに接続できるすべてのユーザーをターゲットにすることが可能です。日本語以外の言語にも対応すれば、日本のみならず世界に対してもプロモーションが行えます。

 

過去に投稿したコンテンツが半永久的に残り続ける

メールマガジンやSNSを利用したプロモーションは、使い捨てられることが多いです。企業から何年も前に届いたメールマガジンや、何年も前に投稿されたTwitterのつぶやきを見返す人は、ほとんどいません。しかし、オウンドメディアは、たとえ過去のものであっても繰り返し見続けられる可能性が極めて高いツールです。

Google検索した際に、数年前に書かれた記事がヒットするケースは少なくないでしょう。今まで作ってきたコンテンツが長く読まれ続ける点も、オウンドメディアならではの魅力です。

 

オウンドメディアのデメリット

さまざまなメリットをもつオウンドメディアですが、注意すべきデメリットも存在します。特に知っておきたいデメリットとしては、以下の点が挙げられるでしょう。

 

すぐには効果が現れない

たとえばネット上にバナー広告を掲載すれば、ワンクリックでアクセスが集まるため、効果をすぐに実感しやすいです。一方でオウンドメディアは、長期的なスパンでLTVを高めることを目的としています。LTVとは、顧客生涯価値とも呼ばれ、取り引きを始めてから終わるまでの間にもたらされる利益を示す言葉です。

このように、オウンドメディアは即効性のあるものではなく、長期間にわたって運用し、多数のコンテンツを積み重ねていくことで初めて効果を得られるものです。

 

人件費がかかりやすい

オウンドメディアを運営する際には、さまざまな人の力が必要です。記事を書く人、戦略を立てる人、メディアのデザインを作る人、分析を行って効果を最大化する人などがいて初めて運営することができます。多くのプロの力を借りるとなると、どうしても人件費がかさみます。

「費用だけがかかり失敗に終わった」という結果にならないよう、あらかじめ慎重に運用計画を練り、オウンドメディアに対する理解を深めておくことが重要です。

 

オウンドメディアの始め方

オウンドメディアを始めときには、あらかじめ以下の3つを決めておく必要があります。

まずは、オウンドメディアを運用する目的を明確にしましょう。「売上を増やす」「自社のブランディングにつなげる」「優秀な人材の確保」など、具体的なゴールを定めることで、方向性を見失わずに運用することができます。

次はコンセプトやターゲットの設定です。届けたいユーザーにしっかりと届けるために、自社商品の強みや課題を踏まえたうえで設定すると、独自性のあるサイトを作りやすくなります。

オウンドメディアは成果が出るまでに時間がかかるため、分析や改善を長期的に行っていく必要があります。そのためコストを抑えたい方は自社運用、自社のリソースをあまり割きたくない方は外注するのがおすすめです。

この3つの要素が決まったら、実際にサイトを作成していきます。以下の記事では、オウンドメディアの作成方法を7ステップで分かりやすく解説しています。オウンドメディアを作る際には、ぜひこちらも合わせて参考にしてみてください。

 

オウンドメディアを外注する際の選び方

オウンドメディアを外注する際、外注先には以下のような選択肢があります。

コンサルティング会社は記事の作成だけではなく、効果的な運営方法をプロに指導してもらいたい方におすすめです。編集プロダクションやWebコンテンツ制作会社には、プロのライターがそろっているため、ハイレベルな記事作成を求めている方に向いています。

費用や依頼内容に関して柔軟に対応してもらいたいのであれば、融通の利きやすいフリーランスライターへの依頼がおすすめです。以下の記事では、オウンドメディアの記事作成を外注するうえでのメリットやデメリットなどについて解説しています。こちらも合わせてチェックしてみてください。

 

まとめ

オウンドメディアとは、会社が保有するメディアのことです。商品やサービスとは直接関係のない内容であったとしても、ユーザーにとって有益な情報を発信できるため、ユーザーと企業との距離を縮める効果を期待できます。

即効性は薄く人件費がかかりやすいといったデメリットはありますが、自社のブランディングにつながったり、多くのユーザーにリーチできたりと、さまざまなメリットをもった手法です。長期戦の施策にはなりますが、根気よく改善に努めていくことが新たな顧客の獲得や売上増加へとつながります。