忌引き休暇についてあなたはどこまで知っていますか？身内の誰かが亡くなったときに学校や会社を休めるということ位しか知らない人は多いと思います。
そこで今回はいざ忌引き休暇を取得する際の伝え方や注意点についてまとめてみました。忌引き休暇は誰にでも起こり得ることなので、今一度忌引き休暇について考えてみましょう。
目次
忌引き休暇とは
本来は喪に服すこと
忌引き休暇の本来の意味は「喪に服すこと」です。元々は一定期間の間、自宅にいて故人を悼むことを「忌引き」としていました。
今では近親者の通夜や葬儀の参列で会社や学校を休むことを忌引きだと考えるようになっています。本来は「自宅で一定期間の間、故人を悼むこと」ですので覚えておきましょう。
忌引き休暇の規則
忌引き休暇は実は会社によって内容が異なります。福利厚生の一環として会社で定められているところが多く、「慶弔休暇」「特別休暇」と呼んでいる場合もあります。
このように会社で定められているなら出席日数から引かれることはありませんが、そうでない場合は注意が必要です。会社の出席日数から引かれたり無休扱いになったりすることがあります。
忌引き休暇の取得は突然に起こることなので、勤務先の規則を確認しておきましょう。
故人との関係によって決まる
忌引き休暇の取得日数は故人との関係によって決まります。自分と故人の関係が近い程、忌引き休暇の日数が長くなることがほとんど。
例えば一番休暇が長いのは配偶者で一般的には10日と定めている会社が多いようです。親の場合で7日ですが、喪主を務める人や遠方の場合は少し長めに忌引き休暇を取得可能としている会社もあります。
取得する際の会社への伝え方
直属の上司に伝える
近親者が亡くなった場合まずは会社に連絡をしましょう。通夜と告別式の案内、そして忌引き休暇を取得するためです。会社の規模が大きいと誰に伝えるべきか悩むかもしれません。
この場合は直属の上司に忌引き休暇を取得したいことを伝えるのが一般的のようです。勤務時間外や休日の場合は、メールで端的に忌引き休暇の申請をしましょう。
もちろんメールで済ませて終わりではなく、折を見て口頭での報告を忘れずに。
誰が亡くなったのか伝える
忌引き取得を申請するときの重要なポイントは誰が亡くなったのか伝えることです。自分にとって何親等にあたるかによって忌引き休暇の取得日数も変わってきます。
また3親等以内でなければ忌引き休暇を取得できない会社もあるようです。誰が亡くなったのかと同時に、自分から見て何親等なのか聞かれたときに答えられるようにしておきましょう。
通夜と告別式の詳細を伝える
忌引き休暇の申請には通夜と告別式の詳細も忘れずに伝えましょう。会社側から弔電や供花が届くこともあるからです。
伝えるのは通夜と告別式の日時、会場名の住所と連絡先、喪主の名前です。会社の上司以外にも聞かれることを想定し、メモ書きにして持ち歩くようにするといいかもしれません。
伝える時の注意点
早めに申請する
人が亡くなることは予測不可能の事態です。近親者の突然の訃報に心が乱れることもあるかと思います。
しかしそこは一旦冷静になって報告するべき場所や内容を整理することが大切。そして会社の同僚や上司が参列することも想定し、情報は正確且つ迅速に伝えましょう。
会社の規則を確認する
忌引き休暇を取得した後でトラブルになるといった事例も少なからずあるようです。そういったことを回避する為にも忌引き休暇の日数や給与の有無などは必ず確認をしておきましょう。
どこで規則を確認するのか分からない人は会社の人事や総務に聞くのがいいかもしれません。中には忌引き休暇の取得時に会葬礼状や死亡診断書の提示を求める会社もあります。
これらの書類が必要であれば申請のときに必ず用意しておきましょう。
引継ぎはしっかりと
配偶者や親などの関係性が近い人や遠方に出向く場合は、忌引き休暇が長引くことも予想されます。一週間前後の休暇を申請するには会社への配慮も忘れてはいけません。
忌引き休暇は突然のこととはいえ、できる限り正確な引継ぎが必要です。約束済みのアポイントや会議はもちろん、普段の業務についてもきちんと伝えましょう。
引継ぎの他にも緊急時に対応できる連絡先などを一緒に教えておくと、会社の業務が滞るのを防げるようになります。
まとめ
忌引き休暇について、知らなかったことや意外だと思うことがあったかもしれません。これを機に会社で定められた忌引き休暇を知っておくのがいいでしょう。
会社の規則を知っておかなければ、実際に忌引き休暇を取得する際に慌ててしまいます。そうなると周囲にも迷惑をかけることにもなりますので、一度確認をするのがおすすめです。
